図鑑を調べてたら･･･

これから年末年始の長いお休みがやってきます。年末年始のお休みを利用して、海外旅行に行くという方も多いと思います。海外旅行に行く際に、忘れてはいけないのが、海外旅行保険への加入です。海外で万が一のケガや病気、窃盗などにあった際に保障をしてくれる保険です。海外旅行に出かける前に忘れないように海外旅行保険に加入しておきましょう。
北海道のある「会員制リゾート」ホテルでスキーに行った。食事もアルコールも無料、プールも遊具も何でも無料、なんともいい気分になれる「会員制リゾート」ホテルだった。バーのスタッフは外国人、片言英語でドリンクを注文。楽しい時間をホテル内で過ごした。メインはスキーだったが雪不足で満足に滑れず。結局「会員制リゾート」を満喫しただけの旅行だった。
　横須賀市中央消防署は６日、同市三春町の市上下水道局下町浄化センターで、同センターと合同消防訓練を行った。「危険物安全週間」（５〜11日）の一環で、重油などの危険物を取り扱う事業所に対し、保安意識の高揚や危険物災害への対応能力の向上を目的としている。

　消防署員や同センター従業員ら計45人が参加。東日本大震災の発生を受け、災害時における危険物の安全管理の徹底の重要性を再認識した参加者たちは、真剣な表情で訓練に臨んだ。

　市内で震度６強の地震が発生し、センター内の送油ポンプが損傷、ポンプの配管や焼却炉に設置された燃焼用バーナーから重油が漏れ、火災が起きたと想定した。

　同センターの自衛消防隊の隊員らが流出防止のため、ポンプの回りに約50個の土のうと油吸着材を設置したほか、小型消火器による初期消火活動を実施。その後、１１９番通報で駆け付けた同消防署の消防隊がはしご車を使って焼却炉施設に放水。参加者は、情報伝達などを通じて非常時の際の連携の取り方を確認した。

【関連記事】
特別養護老人ホームで消火訓練/厚木
トラック横転し放射線事故を想定、消防と警察が合同訓練/横須賀
市消防局と在日米海軍消防隊が合同訓練、連携を確認/横須賀
医療施設と消防が合同救助訓練、ＹＭＡＴも参加/横浜
米軍基地での建物火災を想定し、地元消防などが合同訓練/横須賀


　仏教の死生観を紹介する研究展示「生死を超える物語」が７日から、京都市伏見区の龍谷大深草キャンパス至心館２階パドマ館で始まる。仏像の周囲を歩くように、デジタル像を３６０度回転させながら閲覧できる「デジタルミュージアム」を初公開する。
　同大学が所有する文化財など９５点を収めた。モニターを指先でなぞるだけで、仏像を回転させたり、書籍をめくることができる。
　このほか、室町時代の僧一休が日常生活を送る人びとを骸骨（がいこつ）で描き、無常観を表した「一休骸骨」（江戸期の写筆）など２９点を並べ、仏教の宇宙観や死生観を感じてもらう。
　また、東日本大震災の被災地で教員や学生が取り組んだ支援活動もパネルで紹介する。４〜５月に現地で津波犠牲者の法要を営んだ鍋島直樹教授（仏教思想）は「悲しみを分かち合い、心のきずながより深めることが生死の苦しみを乗り越えることにつながるのでは、と感じた」と話している。７月２２日まで（休館日あり）。無料。

　栗東市の治田西小の給食会計通帳がなくなり、約２３４万円が無断で引き出されていた問題で、同市教委は６日、行方不明になっている同小の男性教諭（５４）の家族が、同額を代位弁済したことを明らかにした。
　市教委によると、男性教諭が引き出したかは明らかではないが、家族から申し出があり、顧問弁護士や草津署と相談して、代位弁済を受け入れたという。
　また、事故防止対策委員会では、夏までに再発防止策を策定するとした。

　京都ノートルダム女子大（京都市左京区）と近江兄弟社高（近江八幡市）が６日、教育交流に関する高大連携協定を締結した。同大学で協定書調印式が行われ、藪内稔学長と同高の藤澤俊樹校長が協定を交わした。
　ともにキリスト教精神に基づいた教育を実践していることから結んだ。高校側の要望に基づいて大学教員が出張授業したり、大学での授業体験や公開講座への招待を計画している。

　京都市は６日、中京区新京極東裏通蛸薬師下ルの新京極公園に喫煙所を設置した。日本たばこ産業京都支店から灰皿などの寄贈を受け、愛煙家の憩いの場を設けた。
　市は四条通など主要道路を禁止区域に指定し、２００８年６月から違反者に千円の徴収を開始。昨年７月には公園周囲を含む中心市街地全域に区域を拡大したが、公園は規制外で、地元から「公園の喫煙者が増える」との声が上がっていた。
　公園には禁止区域の地図を掲載した灰皿３基が設けられ、景観に配慮して周囲も植栽。早速、愛煙家たちが紫煙をくゆらせていた。

　茅ケ崎市の服部信明市長は６日、市役所本庁舎の建て替えの是非を問う住民投票について「建て替えに特化した住民投票制度の活用は考えていない」と述べ、実施する考えがないことを示した。

　市長は「公共施設整備・再編計画の検討開始当初（２００６年度）から、継続的に市民と意見交換してきた」とその実績を強調。住民投票制度については「（まちづくりに）市民が参加する手法の一つだが、究極の姿とは感じていない」と指摘。建て替えに至る経緯がまだ十分周知されていない点は認めるものの、「今後もあらゆる手法や機会を活用して市民への周知を図るとともに、市民の意見や要望を幅広く聞く場を設けていきたい」と、“投票”ではなく“話し合い”で建て替えに対する理解を深める考えを示した。

【関連記事】
統一地方選：投票率６０％期待するが実際は、見立て三者三様も厳しく/茅ケ崎市長選
茅ケ崎市議会の一般質問、市役所建て替えに一極集中、市長は経緯や必要性説明
茅ケ崎市長選：２新人の猛追かわす、信任とは言い難い市役所問題/神奈川
茅ケ崎市役所建て替え問題で基本計画の策定時期を延期/茅ケ崎
市役所建て替えへ市民に状況報告、市長「費用増額ない」/茅ケ崎市