図鑑を調べてたら･･･

10年以上前になりますが、大学の卒業旅行は男ばかり6名でグアムに行きました。このときが初めての海外旅行でしたので、当時は異国情緒を十分味わえました。主にマリンスポーツを楽しみましたが、卒業旅行シーズンで日本の女子大生グループも卒業旅行で来ていたため、合流して一緒に海で楽しんだりもしました。旅行は3月なのに、肌は真っ黒になって帰国しました。
国内旅行の移動の時期を明確にしておくと、対策もしやすくなっていくのでしょう。国内旅行は気軽に行なえるため、お友達などと行くことができるのが大きな魅力となっているようです。旅の目的が合うとさらに楽しいものになっていくのでしょう。出来る限りの情報を調べてみるとよいでしょう。楽しい思い出を作ってください。
【新華社マニラ２月７日＝趙潔民】　アジア開発銀行（ＡＤＢ）は３月に正式発表するリポートで、アジア太平洋地域の各国政府に対して、環境悪化による国民の大規模な移住を防ぐため、積極的な対策をとる必要があると呼びかける。ＡＤＢが７日、明らかにした。

リポートによれば２０１０年には台風や洪水、干ばつなどの極端な気象環境のため、アジア太平洋地域で数百万人以上がもともと住んでいた土地を離れ、他地域に移住した。劣悪な天候が続く現象は今後数年間、さらに激しくなる見通しで、各国政府と国際社会の積極的な対策が不可欠だ。災害に遭った人々は沿海の大都市部に移り住むことが多く、移住先の都市の人口急増の原因となっている。

ＡＤＢでは「こうした問題が効果的に解消できなければ、人道主義的危機を引き起こし、世界の発展にとって大きな損失となる」と警告している。

（編集翻訳　恩田有紀）

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2011年2月7日、香港株式市場でハンセン指数は前営業日比355．37ポイント（1．49％）安の23553．59ポイント、本土企業株で構成されるH株指数は256．82ポイント（2．02％）安の12454．07ポイントと反落した。売買代金はメインボード全体で657億3200万香港ドル。

朝方は連休中の海外株上昇を好感する買いが先行したものの、中盤以降は失速しハンセン指数の構成銘柄はほぼ全面安となった。住宅ローン金利の優遇撤廃が各地で伝えられるなかで本土系の不動産セクターの下げが目立った。

「3月上旬に開幕する両会（全国人民代表大会と政治協商会議全国委員会会議）の前に中国で利上げが実施される」との見方があることも重しだった。（翻訳・編集/東亜通信）

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　【ロンドン時事】週明け7日朝方のロンドン外国為替市場の円相場は、手掛かり材料難から、1ドル＝82円台前半でのもみ合いとなっている。午前9時現在は82円25〜35銭と、前週末午後4時比35銭の円安・ドル高。　

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　【ソウル西脇真一】韓国軍の合同参謀本部は７日、北朝鮮の住民３１人が乗った漁船（５トン）が５日、黄海上の南北境界「北方限界線」（ＮＬＬ）を越え、延坪島（ヨンピョンド）へ接近しているのを臨検、３１人全員を保護したと明らかにした。軍などは、トラブルによる漂流と集団脱北の両面で調べている。

　聯合ニュースは女性２０人、男性１１人で、子供はおらず、家族単位でもなく、漁業従事者のようだと報道。当時は濃霧で見通しが悪かったという。

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チュニジア政変以降、アラブ各国に民衆デモが広がり、エジプトでは長期にわたり同国を支配してきたムバラク政権を崩壊寸前にまで揺さぶる事態となった。
2年前、大統領選挙後に起きた改革派のデモを力で封じ込めたイランは当初、自国に飛び火することを警戒し、チュニジア政変を大きな扱いでは報じなかった。だがその後、イラン国民に何の動きもないと見るや、国営メディアは一斉にアラブ諸国での事態を伝えはじめた。

イラン国営メディアは、エジプトの民衆デモを、イランでパフレビー朝が倒された32年前のイスラム革命になぞらえて「イスラムの覚醒」と表現し、反政府デモ参加者の声や警官隊が市民に暴行を加える様子を繰り返し伝えている。
イラン国営英語放送のプレスTVの特集番組（4日）では、司会者が「ムバラクに残された唯一の道はヘリコプターでイスラエルに逃げ込むことだろう」とし、これが親米政権の末路だ、と結んだ。

アメリカ、イスラエルと関係を保ってきたムバラク大統領をイランはこれまで厳しく非難し、エジプトとも国交も断絶状態にある。大統領が退陣し、代わってムスリム同胞団が主導する野党が政権の座に就くことになれば、中東のパワーバランスは塗り変わり、イランにとっては有利な状況が生まれるのは間違いない。

2月4日のテヘランでの金曜礼拝では、最高指導者ハメネイ師が
「エジプトとチュニジアの国民が蜂起した最大の目的は、独立とイスラム化にある」「（一連の民衆デモは）イランのイスラム革命に端を発したものだ」「この流れはイスラムの敵に対するイスラム教徒の目覚めと熱情を示している」と説いた。

ラリジャニ国会議長も「中東地域の目覚めはイラン国民の歴史的蜂起の影響」と述べるなど、反体制民衆デモが民主化を要求して拡大した側面よりも、親米政権に対する広範なイスラム運動のうねりとする認識を強調している。

一方、イラン国内外の反体制派もネットで盛んに情報発信を始めている。
「秘密警察を動員し、力で民衆の怒りを押さえつけてきたのはイランと同じだ」とし、「エジプトの次はイランだ」と呼びかけもなされているが、これまでのところイラン国内で目立った動きは起きていない。
このほか改革派のムサヴィ元首相とキャルビ元国会議長らは「イランもエジプト市民を支援するデモを行おう」と“便乗デモ”を呼びかけているが政府の許可は下りないものと思われる。

エジプトでの民衆デモを歓迎するイランだが、同時に国内で組織的な民主化デモが起きないよう治安当局は警戒と監視を強めている。火曜日のアダルトグッズが解禁（アジアプレス・坂本卓）

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